不動産を購入しようとした時、購入可能な予算を算出します。
いくら希望の物件に巡り合ったとしても、購入予算をオーバーするような値段の物件であれば、購入は不可能だからです。自分の購入可能額をしっかりと把握した上で、購入物件の選定を行いましょう。

住宅ローン借入限度額は、希望の物件の種類によって異なりますので、希望の種別を明確にしておきます。新築か中古か、一戸建てかマンションかによって住宅ローンの借入可能年数が変わってくるのです。
それと、借入年数の年齢制限もありますので、あなたの年齢によっても借入可能年数は異なります。（借入年数は最終払い込み年齢までの残存年数となります。）
そして家計の中での月々のローン支払い可能額、金融機関の返済比率（年収に対するローン支払い額の割合）制限、物件の種別による借入限度年数、年齢による借入可能年数によって、月々のローン支払い限度額が出ます。
さらに住宅金融公庫や年金住宅融資の場合は、物件の種別・構造・所在地によって借入限度額が設定されていますので、その制限にも縛られます。

例えば、税込み年収500万円の方の場合、家計の中で、あなたが月々10万円まで住宅ローンを支払う事ができると考えていたとしても、返済比率が20％であれば、年間のローン支払いの限度額は100万円までとなります。という事は、月々8万3333円までの支払いが限度となります。

返済比率が25％であれば、年間のローン支払い額は125万円までとなり、その分支払い限度額が10万4166円と増える事になりますが、あなたの家計での支払い限度額10万円が支払い可能額となるのでしょう。

返済比率が20％ の場合の借入限度額を逆算しますと、利率2.5％にて木造住宅の購入で20年返済の場合、月々8万3333円では1570万円まで借入が限度となります。
しかし、マンション等の耐火構造の場合で、返済年数が30年まで延ばす事ができるとしたら、同じ20％の返済比率で月々8万3333円の支払い限度としても、借入限度額は1850万円までは増やす事が可能となります。

ただ、先にお話したように、年齢によって借入可能年数は変わります。最終払い込み年齢が75歳までの場合、50歳未満の方は25年までの期間借入できますが、54歳では20年が限度となります。
返済比率や借入可能年数は個々の条件によって異なりますので、具体的な内容は金融機関に確認してください。

そうやって算出した借入限度額に頭金を足した額が、購入限度額となるのです。